講演会

ウータン主催の講演会

ウータン・森と生活を考える会では、「私たちの暮らしと森林減少とのつながりについて理解を広め、 消費など様々な行為を見直すよう提案します」というミッションに基づき、熱帯林に関する様々なテーマでの講演会を行なっています。特に開発現場で活動する仲間たちの生の声を伝えること、問題にもつながっている私たちに何ができるかを考えることを大切に考えています。

2018.3.23,24,26
海外ゲスト講演会

FNPFイサム氏「地元NGOに聞く!ボルネオ島の森林再生と火災のリアル“現場話”」

インドネシア中央カリマンタン州で小学校を出てすぐに違法伐採に従事した後、NGOで働いたイサムさん。現在、植林や有機農業に精力的に取り組んでいます。2015年の大規模森林火災では果敢に消火活動を行なったイサムさん。挫けずに何度も森林再生に取り組む臨場感ある生の話をしていただきました。

2018.2.10
ウータン総会特別講演会

琉球大学 大田伊久雄さん「森林認証制度から考える世界の森林保全」

1992年の地球サミット以来、他の生態系に悪影響を及ぼすことなく、地域・国家・地球レベルにおいて責任ある森林管理と利用を行うための「持続可能な森林管理」の動きが進みだしました。「持続可能な森林管理」が行われているかどうかを第三者機関が審査し認定することによって、消費者が安心して木材製品を購入できるようにするしくみとして「森林認証制度」があります。FSC認証やSGEC/PEFC認証などの違いや課題、消費者へ向けたメッセージ等をウータンの初期から活動に参加されていた琉球大学教授の大田伊久雄さんにお話いただきました。

2018.2.4,7
海外ゲスト講演会
ウェットランド・インターナショナル ヨヨ氏「インドネシアの泥炭地の現状と回復への取組み」

10年間で2100万ヘクタールから1490万ヘクタールに減少したインドネシアの熱帯泥炭地は、生物多様性、気候変動、水環境の調整など環境や社会にとって重要ですが、産業用植林やアブラヤシ産業での伐採や排水、森林火災によりどんどん失われています。ウェットランドでは、カナルブロッキングや深井戸掘削などでの再湿潤化や再植林により熱帯泥炭地の回復を行なっています。生命の権利(バイオライツ)を重要視していて、条件付きのマイクロクレジットとコミュニティ・エンパワーメントを通しての環境修復/保全を結びつけました。インドネシア政府は温室効果ガス削減の高い目標を国際的に掲げており、One Map政策やモラトリアム政策を打ち出し、泥炭地回復庁を立ち上げました。ウェットランドもその動きと協働し、インドネシア泥炭地パートナーシップ基金を立ち上げています。

2017.7.7
ポール・パボロさん講演
「パプアニューギニアの森の破壊と村人の生活の今〜森は生命の源

Global Witnessによる紹介動画

2017年7月7日、大阪の聖パウロ協会で、「パプアニューギニアとソロモン諸島の森を守る会」と「ウータン・森と生活を考える会」の共催で、ポール・パボロさん特別講演「パプアニューギニアの森の破壊と村人の生活は今〜森は生命の源」を開催し、24人の参加者と熱く語り合いました。ニューブリテン島にある「母なる宇宙の最後の原生林の水の秘境」であったポールさんたちの森は、世界最大の伐採企業リンブナン・ヒジャウ社によって伐採され、その一部は日本ともつながっているのです。

2017.4.16
C.O.Pハルディさん講演「ボルネオの森林破壊とオランウータン

C.O.Pの活動紹介動画

2017年4月16日に大阪のドーンセンターで、 ボルネオ島で精力的にオランウータンの保護活動や開発問題へのアドボカシーに取り組むC.O.P(Centre for the Orangutan Protection)の代表ハルディさんの講演会を熱帯林保護ネットワーク(JATAN)とともに開催しました。 遺伝子が人間とほとんど変わらないというオランウータンが人間の手による開発の影響や違法取引によって悲惨な状況に置かれていることから「オランウータンが直面する問題と直に闘い、オランウータンなどが棲む生態系を守るため」にNGOを立ち上げたハルディさんによる熱い講演が行われました。

他団体主催のセミナー/シンポジウムへの参加

ウータン・森と生活を考える会が掲げる「2030年までに、森林破壊ゼロをめざします」「アブラヤシ農園など森林破壊につながる開発を抑止するために行動します」というミッションを達成するために、他団体が主催するセミナーやシンポジウムへも積極的に参加し、情報収集や名刺交換などを行なっています 

2018.1.23-24
林野庁主催「森林減少ゼロに貢献するグローバル・サプライチェーンの推進に関する国際シンポジウム

2018年1月23-24日、「森林減少ゼロに貢献するグローバル・サプライチェーンの推進に関する国際シンポジウム」が東京で開催され、FAO(国連食糧農業機関)やITTO(国際熱帯木材期間)などの国際機関、政府機関、NGO等に加え、食品企業や小売企業、航測企業、金融関係者など、森林・林業セクター以外の民間企業を含む多様な利害関係者が一堂に会し、森林減少問題について発表や議論が行われました。当会からは代表の西岡良夫が参加し、日本政府に森林破壊ゼロ宣言への意思を問うたところ、経済産業省の末松局長含め、「森林破壊ゼロに向け、各省庁持ち帰り、実施へ努力します」と発言した。イギリスのシンクタンクGCP(グローバル・キャノピー・プログラム)は、2010年〜2015年に毎年1420万ヘクタールの森が失われており、10年で森林破壊25%進行と指摘。気温上昇は工業化前より1.5℃以上上昇、気候変動の原因の3割が森林破壊で、4割は食糧生産と指摘。「Forest500 2017年年次報告書」は先進国の企業、パーム油使用・生産企業、日本の企業も多く含まれる。国際的な枠組みでの「森林破壊ゼロ」を目指した取り組みを訴えた。